執筆者: 金谷 敏尊 ｜ 発行号: 2001年03月号

公衆IP(Internet Protocol)サービスは、海外拠点とのIPネットワークを構築するうえで運用コストを大幅に削減できる。しかし、既存の専用線/フレームリレー/ATMからIPサービスへの全面的な移行を検討する企業は、現時点で指摘されるいくつかの問題点を認識する必要がある。

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