執筆者: 上村 陽子 ｜ 発行号: 2005年09月号

この 10 年ほどの間、企業はデータ抽出・変換・ロードツール (ETL ツール) の利用を拡大してきた。データウェアハウス(DWH) 構築時、あるいは利用者のニーズに対応すべくDWH を拡張する際のデータ連携技術としての利用がその主流であったが、一方でDWH 以外の用途、すなわちデータベースの統合、移行、あるいは新たなデータベースの配備、データベース間の同期といった用途にも用いられている。データ連携ニーズの発生の都度、さまざまなETL ツールが採用されたため、ひとつの企業がさまざまな統合プロジェクトで異なるETL ツールを利用することは、もはやめずらしいことではない。厳しい経済環境下、特に大企業では、複数のETL ツールを所有する場合のコスト面でのデメリットが指摘されており、現在、企業ではETL ツールの標準化が求められている。米Forrester Research では「大企業 (もしくは中堅企業) で起こりうるあらゆるデータ統合プロジェクトに、広く対応可能なツール」をエンタープライズETL と定義し、該当する14 の製品を評価した。

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