執筆者: 舘野 真人 ｜ 発行号: 2022年07月号

Apple社のiPhoneが国内で販売されてからほぼ15年が経過した。そして現在、国内企業においても従業員に対するスマートフォンの貸与・支給が当たり前となった。企業は社内に広く浸透しているスマートフォンを、改めて現場主導のDXを推進するためのツールとして活用することを前向きに検討すべきである。

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